動画編集スクールで給付金は使える？対象講座と申請手順【現役解説】

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動画編集スクールって、給付金で安く通えるって聞いたんですけど…。どの講座が対象なのか、手続きも難しそうで、正直よくわからないんです。

こんにちは、現役MVクリエイターの青来です。動画編集スクールの給付金、気になりますよね。10万〜20万円台の受講料が一部でも戻ってくるなら、確認しない手はないですよ。

先に結論を言います。動画編集スクールで給付金（教育訓練給付金）は使えます。ただし対象になるのは、国が指定した一部の講座だけ。どのスクール・どのコースでも使えるわけではありません。

しかも、給付金ありきでスクールを選ぶと、総額ではむしろ高くつくケースがあります。

この記事では、執筆時点（2026年7月26日）に厚生労働省の公式Q&AとSTUDIO US・デジハリの公式サイトを実際に開いて確認した情報だけを根拠に、対象講座・支給額の考え方・申請手順・給付金に頼らない総額比較まで整理していきます。

なお、スクール選びの全体像から知りたい人は、動画編集スクールの基本ガイドを先に読むと迷いにくくなります。この記事は「給付金」に絞って深掘りします。

1. 【結論】動画編集スクールで給付金は使える？対象講座は限られる

給付金は使えます。ただし対象になるのは、厚生労働省が教育訓練給付制度の指定講座として認めたコースだけです。

「動画編集スクール」とひとくくりに言っても、給付金の扱いはスクールごと、さらにコースごとに違います。同じスクールの中でも、対象のコースと対象外のコースが分かれているのが普通です。

この記事で扱う2社について、執筆時点（2026年7月26日）に公式サイトを確認した結果はこうでした。

• STUDIO US：動画クリエイター総合コース（税込220,000円）が一般教育訓練給付金の対象と公式FAQに明記
• デジハリAdobeマスター講座（税込68,800円）：公式ページに給付金対象との記載は確認できず

そして大前提として押さえてほしいのは、「給付金が使える＝そのスクールが自分に合う」ではないということ。

給付金は、ざっくり言えば「20万円台のコースの実質負担を数万円軽くしてくれる」制度です。そもそも6万円台の講座で目的を果たせる人にとっては、給付金対象の20万円コースの方が総額で高くつくんですよね。ここは記事の後半でくわしく比較します。

スクール自体の比較から始めたい人は、動画編集スクールおすすめ5社の比較記事もあわせてどうぞ。

2. 動画編集スクールで使える給付金・補助金は2種類

動画編集スクールで使える公的な支援は、主に「教育訓練給付制度」と「リスキリング補助金」の2系統です。

教育訓練給付制度（厚生労働省・ハローワーク）

雇用保険の給付制度のひとつで、厚労省が指定した講座を受講・修了すると、支払った受講費用の一部がハローワークから支給される制度です。

給付率によって「一般教育訓練」「特定一般教育訓練」「専門実践教育訓練」の区分がありますが、動画編集スクールの講座で身近なのは「一般教育訓練」です。

特定一般・専門実践は給付率が高いぶん、対象講座や事前手続きの要件も厳しめ。区分ごとの最新の給付率は制度改定で変わることがあるため、断定は避けます。厚生労働省の教育訓練給付制度の公式情報で最新の数字を確認してみてください。

リスキリング補助金（経済産業省の支援事業）

もうひとつが、経済産業省の「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」を通じた個人向けの補助です。対象講座の受講で、費用の一部が補助される仕組みです。

STUDIO USの動画クリエイター総合コースは、公式FAQでこの事業の対象講座と明記されています（2026年7月26日確認）。

ただし、補助率や条件は事業側の予算や時期によって変わる可能性があるため、特定の金額を前提に資金計画を立てるのは危険です。申し込み前にスクールの無料相談で最新条件を聞くのが確実ですよ。

3. 教育訓練給付金の条件と支給額【動画編集スクールで使う前提で解説】

一般教育訓練給付金は、受講費用の20%（上限10万円）が支給される制度です。執筆時点（2026年7月26日）に厚労省の公式Q&Aで確認しました。

厚労省の公式Q&Aによると、一般教育訓練給付金のポイントは次の3つです。

※2026年7月26日に厚生労働省公式サイト（mhlw.go.jp）で確認した情報です。制度は改定されることがあるので、最新の条件はハローワークで確認してみてください。

具体的にイメージしましょう。例えば税込220,000円の講座なら、20%は44,000円。上限10万円の範囲内なので、仮に満額支給されれば実質負担は176,000円という計算になります（あくまで計算例で、支給の可否と金額は個人の条件によります）。

ただし注意点。「講座に申し込めば誰でももらえる」制度ではありません。在職中か離職後1年以内か、雇用保険に何年加入しているか、過去にこの制度を使ったことがあるか——といった条件で受給資格が変わります。

自分に受給資格があるかどうかは、住所を管轄するハローワークで「教育訓練給付金支給要件照会」という手続きで事前に確認できます。申し込み前に照会して、資格を確かめてから講座を契約する順番にしておくと安心ですよ。

4. 給付金対象の動画編集スクール：STUDIO US「動画クリエイター総合コース」

STUDIO USで一般教育訓練給付金が使えるのは、動画クリエイター総合コース（税込220,000円）です。公式FAQに明記されています（2026年7月26日確認）。

STUDIO USはオンライン完結の動画編集スクールで、料金プランは110,000円の動画編集コースと、220,000円の動画クリエイター総合コースの2つ（税込・分割は3,800円/月〜と7,700円/月〜・別途手数料あり）。執筆時点（2026年7月26日）に公式サイトで確認した金額です。

公式FAQでは「一般教育訓練給付金制度は使えますか？」という質問に、「動画クリエイター総合コースでご利用頂けます」と回答されています。つまり110,000円の動画編集コースは給付金の対象ではありません。「安い方で申し込んで、あとから給付金」は成立しない構造です。

さらに総合コースは、前述の経産省リスキリング事業の対象講座でもあります（公式FAQより）。公的支援の選択肢が2系統ある動画編集スクールは貴重です。

コース内容は、Premiere Pro＋After Effectsを高いレベルまで学び、案件紹介サポートやポートフォリオ制作まで含む「仕事にする」ための設計。仮に20%（44,000円）が支給されれば、実質176,000円で期間無制限サポート付きの総合コースに通える計算です。

受給できるか・いくら支給されるかは人によって違うので、申し込み前にSTUDIO USの無料相談とハローワークの両方で条件を確認するのが安全ですよ。

料金プランの詳細と受講料の回収シミュレーションはSTUDIO USの料金解説記事に、実際の評判の検証はSTUDIO USの評判・口コミ記事にまとめています。

給付金の対象条件は自分では判断しにくい部分もあるので、気になったらまず無料相談で「給付金を使いたい」と伝えてみてください。

5. デジハリAdobeマスター講座は給付金対象？【総額68,800円で考える】

デジハリAdobeマスター講座の公式ページには、教育訓練給付金の対象という記載は確認できませんでした（2026年7月26日時点）。

Adobeマスター講座は、68,800円（税込）でAdobe CC 12ヶ月ライセンスと動画教材（視聴期間3ヶ月）がセットになった講座です（※2026年7月執筆時点）。

公式FAQを確認すると、この講座は「オンライン学習を初めて体験する人向けの入門講座」という位置づけで、挑戦しやすいようにリーズナブルな価格を維持していると説明されています。FAQにも給付金についての項目は見当たらず、対象講座として案内されてはいませんでした。念のため補足すると、対象かどうかを僕が断定しているわけではなく、「公式に対象との記載が確認できなかった」という事実ベースの話です。

「じゃあ給付金が使えるSTUDIO USの方がお得？」と思うかもしれません。でも、ここが落とし穴。給付金の有無だけで比べると、総額の判断を間違えます。

※2026年7月26日時点の公式サイト確認情報に基づく比較です。

表の通り、ソフトの習得とAdobe CCの確保が目的なら、給付金なしでもデジハリ68,800円の方が総額で10万円以上安い。一方、案件獲得までのサポートを求めるなら、給付金込みのSTUDIO US総合コースが有力候補になります。

つまり「給付金が使えるか」より先に、「自分はどこまでのサポートが必要か」を決める方が大事なんですよね。僕自身、編集ソフトは独学で覚えた側の人間ですが、案件獲得の壁は独学だと本当に高かった。ここに投資価値を感じるかどうかが分かれ目です。

デジハリの実際の評判はデジハリAdobeマスター講座の評判・口コミ検証記事に、Adobe CC単体の料金整理はAdobe CC料金プランの解説記事にまとめています。

6. 動画編集スクールの給付金申請手順5ステップ【ハローワーク】

申請の流れは「事前照会→講座申し込み→受講・修了→支給申請→振込」の5ステップです。順番に見ていきましょう。

自分が給付金の対象かどうかって、申し込む前に確認できるんですか？受講したあとに「対象外でした」って言われたら怖くて…。

できます。むしろ、そこから始めるのが正解です。

STEP1：ハローワークで受給資格を事前照会する

「教育訓練給付金支給要件照会」という手続きで、自分に受給資格があるか事前に確認できます。厚労省の公式Q&Aによると、照会票は本人来所・代理人・郵送のいずれかで提出でき、電話での照会は受け付けられていません。

STEP2：対象講座を確認して申し込む

受けたい講座が指定講座かどうかは、厚労省の「教育訓練講座検索システム」やスクールへの問い合わせで確認できます。対象は「スクール単位」ではなく「コース単位」なので、コース名まで確認するのが確実です。

STEP3：受講して修了要件を満たす

受講を開始しただけでは支給されません。出席率や課題提出状況など、スクールが定める修了認定基準を満たして修了する必要があります（厚労省公式Q&Aより）。途中でフェードアウトすると給付金も消えます。

STEP4：修了日の翌日から1ヶ月以内に支給申請する

一般教育訓練の場合、支給申請は受講修了日の翌日から起算して1ヶ月以内にハローワークで行います（厚労省公式Q&Aより）。修了証明書などの必要書類はスクールから発行されます。申請は原則本人が行う決まりで、やむを得ない理由がない限り代理・郵送は認められていません。

STEP5：支給決定・振込

申請内容が認められると、給付金が支給されます。ここまでで一連の流れは完了です。

7. 給付金ありきで動画編集スクールを選ばない3つの判断軸

スクール選びは「目的→総額→受給資格」の順で考えるのが、失敗しないコツです。給付金は最後のひと押しに使います。

軸1：目的（ソフト習得か、案件獲得か）

ソフトの操作を覚えたいだけなら、給付金対象外でも安い講座で足ります。案件獲得・副業収入まで狙うなら、サポートの厚いコースに投資する価値が出てきます。目的が決まれば、候補は自然と1〜2個に絞れます。

軸2：総額（給付金は「値引き」ではなく「あとから戻るお金」）

給付金を見込んで、予算オーバーの講座を契約するのは危険です。支払いは先に満額、支給は修了後。もし修了できなかったり受給資格がなかったりすれば、割高な受講料だけが残ります。

だからこそ、「給付金がゼロでも払える金額か」を基準に予算を組むのがおすすめです。受講料の総額を安い順に把握したい人は、動画編集スクールを総額の安い順に並べた比較記事が役に立つはずです。

軸3：自分の受給資格（雇用保険の加入状況）

雇用保険に入っていないフリーランスの人や、加入期間が条件に届かない人は、そもそも一般教育訓練給付金の対象外になる場合があります。ハローワークの支給要件照会で結果を確かめてから、比較表を作り直すくらいの慎重さでちょうどいいと思います。

8. 動画編集スクールで給付金を使うのが合う人・合わない人

雇用保険に加入していて、20万円クラスの総合コースを最初から検討している人には、給付金は相性のいい制度です。逆に予算6〜10万円の人は、無理に狙わなくて大丈夫。

合わない側に当てはまっても、落ち込む必要はないですよ。給付金なしで総額を抑えるルートは普通にあります。制度はあくまで「使えたらラッキー」くらいの位置づけでいきましょう。

9. まとめ：動画編集スクールの給付金は「対象講座の確認」から始める

動画編集スクールの給付金は、条件が合えば数万円単位で負担を軽くできる制度です。最後に要点をまとめます。

制度の細かい条件は改定されることがあるので、最新情報は厚生労働省の公式サイトとハローワーク、各スクールの無料相談で確認してみてください。

給付金は、あくまで「決めた投資を少し軽くしてくれる」制度で、主役はあなたの目的です。目的から逆算すれば、動画編集スクールと給付金の使い方は自然と決まります。これできっと、スクール選びもうまくいくはずです！全体像は動画編集スクールの基本ガイドにまとめているので、次の一歩にどうぞ。