【本音】映像制作会社はやめとけと言われる5つの理由｜ブラックを避ける見分け方

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映像制作会社で働いてみたい。でも調べるほど「やめとけ」「ブラック」という言葉ばかり出てきて、不安になっていませんか。

検索して出てくるのは、10年以上前のQ&Aや、つらかった体験談が中心ですよね。それが今も本当なのか、どの会社でもそうなのかは、なかなか判断できません。

この記事では、「やめとけ」と言われる理由を5つに分けて、厚生労働省のデータと照らし合わせます。そのうえで、避けたほうがいい会社を求人票で見分ける4つの条件をまとめました。

読み終わるころには、「自分は映像制作会社に行くべきか」と「行くならどの求人を選ぶか」が決まっているはずです。

映像制作会社はやめとけと言われる5つの理由｜映像業界 やめとけの正体

「映像業界はやめとけ」と言われる理由は、ネット上の声を集めると大きく5つに分かれます。どれも根拠のない噂ではなく、仕事の仕組みから生まれているものです。

理由1：納期前に残業や徹夜が集中する

映像の仕事には、必ず納期があります。厚生労働省の職業情報サイト「job tag」でも、映像編集者について「納期が近づくと残業が集中することが多い」「勤務は不規則である」と書かれています。

放送ディレクターの項目では、「放送日に間に合わせるために休みがなかなか取れず」とまで書かれています。公的なサイトがここまで書くのですから、忙しい時期があるのは前提と考えてくださいね。

理由2：給料が低めで、残業代が固定のことがある

若手のうちは給料が低めで、残業代が「固定残業代」として最初から給料に含まれている会社があります。固定残業代そのものは違法ではありません。

問題になるのは、決められた時間を超えて働いても、超えた分が払われないケースです。番組制作会社の元ADが書いた体験談でも、「固定分を超えた残業代は出ないと告げられてショックだった」と振り返られています。この理由2は、求人票の書き方でかなり見分けられます。

理由3：下積みの期間が長い

映像制作会社に入ると、多くの人はアシスタントから始まります。job tagでも、映像編集者は採用後に「サブ」として「メイン」の下につき、経験を積むと説明されています。

2011年ごろのQ&Aには「3〜5年耐えればディレクターになれる可能性がある」という回答もあります。最初の数年は、自分の作品を作るより先輩の仕事を支える時間が中心だと思っておきましょう。

理由4：作りたいものが作れない

映像制作会社の仕事は、ほとんどが受託です。企画・予算・納期は、発注する企業やテレビ局が決めます。

「自分の作品を作りたくて入ったのに、思っていたのと違う」というギャップは、映像制作会社で働く人の悩みとしてよく挙がります。映像制作会社は、作家ではなく「お客さんの映像を形にするプロ」の集まりなんですね。

理由5：体力と目に負担がかかる

撮影では重い機材を運び、編集では長時間モニターを見続けます。勤務時間が不規則になりやすいので、睡眠のリズムも崩れがちです。

職業情報サイトでも、辞める理由として体力の限界や眼精疲労が挙がっています。若いうちは気合で乗り切れても、長く続けるには働き方そのものを見直す必要がありますよ。

映像制作会社がきついのは本当？数字で見る労働時間・年収・求人倍率

「映像制作会社はきつい」という声が本当か、公的な数字で確かめてみましょう。使うのは、厚生労働省のjob tagに載っている統計です。

平均だけを見ると、労働時間も年収もそれほど悪くは見えませんよね。ただし、この数字には注意点が2つあります。

1つ目は、平均年齢が41.7歳だということです。ベテランも含めた平均なので、入ったばかりの若手の給料や働き方とは差があります。

2つ目は、有効求人倍率が0.39倍だということです。求人1件に対して、仕事を探す人がおよそ2.6人いる計算になります。会社が人を選べる市場なので、条件が悪い会社にも応募が集まりやすいのです。

なお、これらは「動画制作」「放送ディレクター」という職業分類の数字で、映像制作会社の社員だけを集計したものではありません。目安として読んでくださいね。

統計に出にくい「繁忙期」と「若手」の実態

月の労働時間は平均値なので、納期前の山は均されてしまいます。Q&Aサイトでも、納期前は帰れない、一番大変なのは睡魔、という声が目立ちます。

もう1つ知っておきたいのが、残業の上限です。働き方改革で、残業は原則として月45時間・年360時間までと法律で決まりました（大企業は2019年4月、中小企業は2020年4月から）。臨時的な特別の事情がなければ、これを超えて働かせることはできません。毎月のように上限を超える働き方が続いているなら、それは「業界だから仕方ない」ではなく、会社の問題です。

映像業界はブラック？会社の種類で働き方は違う

「映像業界はブラック」とひとまとめにされがちですが、実際は会社の種類によって働き方がかなり違います。ポスプロ出身者のQ&A回答でも、「大手はスケジュール管理が進んでいるが、中小には徹夜が残っている」と語られています。

同じ「映像制作会社」でも、テレビ番組の制作と、ポスプロや企業VPの制作とでは、忙しさの波がまったく違います。「映像の仕事＝ブラック」と一括りにせず、どの種類の会社に行くかから考えるのが大事です。

そして同じ種類の中でも、会社による差が大きいのがこの業界の特徴です。だからこそ、後半で紹介する「求人票の4つの条件」が効いてきます。

映像制作の仕事がきついと感じる瞬間

数字に表れにくい「映像制作の仕事のきつさ」もあります。働く人の声で多いのは、次の4つです。

修正（リテイク）が終わらない

完成したと思っても、お客さんの確認で修正が入ります。修正の回数が決まっていないと、納期ぎりぎりまで直し続けることになります。

決める人が見えず、要望があいまい

「いい感じにしてほしい」のようなあいまいな依頼は珍しくありません。担当者の上に決裁者がいて、最後の確認でひっくり返ることもあります。作業そのものより、この「振り回され感」がきついという声は多いですね。

睡魔と体力との戦い

納期前は、夜遅くまで編集や確認が続きます。古いQ&Aでも、ポスプロ出身の回答者が「一番大変なのは睡魔」と答えていました。

チームの意見がぶつかる

映像はチームで作るものです。ディレクター・カメラ・編集のこだわりがぶつかり、その間で調整する役割の人ほど疲れやすくなります。

映像制作会社を辞める人の理由と、辞めた後のキャリア

職業情報サイトでよく挙がる辞める理由は、仕事のハードさ、体力の限界、眼精疲労、結婚や出産などの生活の変化、賞与や福利厚生への不満です。どれも「映像が嫌いになった」ではなく、働き方が続かなかったという理由なのがわかります。

一方で、映像制作会社で積んだ経験は、辞めた後もしっかり活きます。よくある次のキャリアは、この4つです。

• インハウス（一般企業の映像担当）：自社の広告やSNS動画を作る。勤務時間が読みやすい
• ポスプロ：編集・仕上げに専念する。技術を深めたい人向け
• フリーランス：制作会社の経験とつながりを持って独立する
• 制作進行からPM（プロジェクト管理）へ：段取りの経験を活かして、Webやゲームの進行役に移る

job tagでは、動画制作の現場で多いと感じる働き方として「自営・フリーランス」が73.1%と、「正規の職員」の34.6%を大きく上回っています（複数回答）。制作会社で経験を積んで独立する人が多い世界、ということですね。

ただ、フリーランスにも別の厳しさがあります。気になる人は動画編集のフリーランスが厳しいと言われる理由も読んでおくと、独立の判断がしやすくなりますよ。

やめとけと言われない映像制作会社の見分け方｜求人票で見る4つの条件

ここがこの記事でいちばん伝えたいところです。「やめとけ」と言われる理由の多くは、入る前に求人票で確かめられます。見るべきなのは、次の4つです。

条件1：固定残業代の「時間数」と「超過分の支給」

固定残業代がある求人は、次の3つを書くように厚生労働省が求めています。若者雇用促進法にもとづく指針で決められたルールです。

1. 固定残業代を除いた基本給の額
2. 固定残業代の時間数と金額などの計算方法
3. 決められた時間を超えた残業・休日・深夜の労働には、割増賃金を追加で払うこと

たとえば「月給〇万円（みなし残業代を含む）」のように、時間数も超過分のことも書いていない求人は要注意です。この3つがきちんと書いてあるかは、会社の姿勢を見るいちばん簡単な目安になります。

条件2：年間休日の日数

厚生労働省の令和7年就労条件総合調査では、労働者1人あたりの年間休日は平均116.6日でした。1企業あたりの平均は112.4日です。

求人票に年間休日の日数がはっきり書いてあり、この平均に近いかどうかを1つの目安にしてください。「シフト制」「当社カレンダーによる」だけで日数がない求人は、面接で必ず確かめましょう。

条件3：雇用形態（正社員・契約・業務委託）

映像制作の求人は、契約社員や業務委託も少なくありません。古いQ&Aでも「正社員にこだわると時間がかかり、契約で入る人が多い」と答えられていました。

契約から入るのが悪いわけではありません。大事なのは、「正社員登用あり」なら、その条件や実績が具体的に書いてあるかです。業務委託の場合は会社員ではないので、残業代や有給休暇のルールも変わる点に気をつけてくださいね。

条件4：研修・アシスタント期間の中身

未経験から入るなら、育ててもらえるかどうかが何より大事です。研修の期間、誰の下につくのか、どんな順番で仕事を覚えるのかが書いてある求人を選びましょう。

「OJTで覚えてもらいます」の一言だけだと、現場に放り込まれるだけのこともあります。「未経験歓迎」なのに仕事内容が経験者向け、という求人も見かけるので、中身まで読んでくださいね。

映像制作会社に向いている人・向いていない人｜映像の仕事がきついと感じやすいのは？

ここまで読んで「それでも行きたい」と思えるかどうかが、1つの分かれ道です。映像の仕事がきついと感じやすい人と、楽しめる人の違いを整理しました。

向いていない側に多く当てはまっても、映像の仕事をあきらめる必要はありません。制作会社以外にも、映像に関われる道はあります。次の章で紹介しますね。

それでも映像の仕事がしたい人の選択肢｜制作会社以外のルート

映像の仕事は、映像制作会社だけではありません。働き方を優先したい人は、次のルートも候補に入れてください。

インハウス・事業会社の動画チーム

一般企業で、自社の広告やSNS動画を作る仕事です。会社の勤務ルールに沿うので、時間が読みやすいのが魅力です。そのかわり、作る映像のジャンルは自社のものに限られます。

ポスプロ・CGの会社

編集や仕上げ、CGに専念する会社です。ロケや撮影がない分、働く場所と時間は安定しやすくなります。CGの分野に興味があるなら、CG業界の転職の現実と入りやすい分野も参考になります。

まずは副業で動画編集を始める

今の仕事を続けながら、副業で動画編集をしてみるのも1つの手です。自分に映像の仕事が合うかを、リスクを抑えて確かめられます。始め方は動画編集の始め方でまとめています。

ただ、動画編集にも「やめとけ」と言われる理由があります。動画編集者はやめとけと言われる理由もあわせて読むと、違いがよくわかりますよ。

フリーランスとして受ける

2024年11月1日に「フリーランス法」が施行されました。フリーランスに仕事を頼む会社は、仕事の内容や報酬額などの取引条件を書面やメールで示す必要があります。また、報酬は納品物を受け取った日から60日以内に支払期日を決めることになっています（公正取引委員会の資料より）。

以前よりフリーランスが守られる仕組みはできました。とはいえ、仕事を取る力と実績がないと続かないのは変わりません。独立の進め方はフリーランス動画編集で独立する5ステップを見てください。

映像制作会社への転職を失敗しないための進め方

映像制作会社への転職で失敗しないコツは、求人を1社ずつ見るのではなく、何社か並べて比べることです。並べると、条件のいい会社と悪い会社の差がはっきり見えてきます。

1. 行きたい会社の種類を決める（番組・CM・Web動画・ポスプロなど）
2. リクナビNEXTに会員登録し、職務経歴書を登録する
3. 映像制作の求人を5〜10件開き、4つの条件をメモして並べる
4. 条件のそろった会社に応募し、面接で質問リストを確かめる
5. 労働条件通知書を書面で受け取ってから入社を決める

リクナビNEXTを勧めるのは、総合転職サイトなので映像制作の求人を、ほかの業界の求人とも並べて比べられるからです。職務経歴書を登録しておけば、企業や転職エージェントからスカウトが届くこともあります。

一方で、映像業界での実務経験がすでにある人は、映像に特化したエージェントのほうが話は早いでしょう。たとえばVookキャリアは映像業界に特化したエージェントですが、紹介は原則として経験者のみです（2026年10月時点。未経験でもポートフォリオをもとに紹介される場合があるとされています）。

経験者向けのエージェントを比べたい人は、クリエイター転職エージェントの比較を見てください。ゲーム業界も迷っているなら、ゲーム業界はやめとけと言われる理由も参考になります。

映像制作会社のやめとけに関するよくある質問

映像制作会社は全部ブラックですか？

いいえ、会社の種類や規模によって働き方は大きく違います。納期前に忙しくなるのは共通していますが、スケジュール管理が進んでいる会社もあります。求人票の4つの条件で見分けてください。

未経験でも映像制作会社に入れますか？

入れます。映像編集者になるのに特に学歴や資格は求められないとされています。ただし有効求人倍率は0.39倍（令和7年度）と競争はあるので、簡単な作品でもいいので見せられるものを用意しておくと有利です。作り方は動画編集ポートフォリオの作り方を参考にしてください。

固定残業代がある会社は避けたほうがいいですか？

固定残業代があるだけで避ける必要はありません。見るべきなのは、時間数と金額が書いてあるか、超えた分を追加で払うと書いてあるかです。書いていない場合は、面接で確かめてください。

今の映像制作会社がきついとき、すぐ辞めるべきですか？

体調を崩しているなら、まず休むことを優先してください。そうでなければ、辞める前に転職先の求人を見て、今の会社と条件を比べるのがおすすめです。比べる先があると、辞めるかどうかを落ち着いて判断できますよ。

まとめ｜映像制作会社は「会社選び」で決まる

映像制作会社が「やめとけ」と言われるのは、納期前の長時間労働、固定残業代、長い下積みが重なりやすいからです。有効求人倍率0.39倍（令和7年度）の、会社が人を選べる市場であることも背景にあります。

ただし、すべての会社がそうではありません。固定残業代・年間休日・雇用形態・研修の4つを求人票で確かめれば、避けるべき会社はかなり絞れます。

次にやることは1つだけです。リクナビNEXTに無料登録して職務経歴書を入れ、映像制作の求人票を4つの条件で見比べてください。並べてみると、行くべき会社と避けるべき会社がはっきりしますよ。